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 家賃への反映


今度は、前ページのリクルートの調査を別の角度から表にしたものです。
縦軸がニーズの高さ、横軸はその設備に対する許容平均額(賃料アップ許容額)を表します。



リクルート調べ(2004年「第3回首都圏賃貸住宅市場における入居者ニーズと意識調査 '03」参照)

バス・トイレの別を見てみると、「非常にニーズが高く、ある程度の賃料アップも許容できる」という結果になっています。許容平均額(賃料アップ許容額)はだいたい

8,000円

入居者自身が「これくらいなら多く払ってもいい」と思うのですから検討に値する結果。

この結果はあくまで目安であり、物件や地域等で差が出ると思います。
所有の物件が、このリフォームでどれくらい価値が上がるのかを客観的に検証する必要があります。

賃貸情報サイトなどで、所有物件周辺にある「バス・トイレ別物件」の家賃相場を見てみると参考になると思います。

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